ソフトバンクGがけん引もバリューシフトが意識された展開【クロージング】

10日の日経平均は反発。202.93円高の23235.47円（出来高概算11億5119万株）で取引を終えた。主要ハイテク株の回復や7月JOLT求人件数が予想を上回り、経済封鎖前の水準を回復したこと等を手掛かりとした、米国市場の上昇の流れを受けて買い優勢の相場展開となった。ただし、グローベックスの米株先物の不安定な値動きのほか、先物オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）を控えていることもあり、日中値幅は120円程度の狭いレンジ取引となった。指数インパクトの大きい値がさ株の一角が指数をけん引する格好だったが、一方で海運などバリューシフトが意識されてきている。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1500を超えており、全体の7割を占めている。セクターでは33業種全てが上昇しており、海運が連日で強い動きとなったほか、ガラス土石、その他金融、ゴム製品、建設、保険の強さが目立っている。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>、リクルートHD<6098>、信越化<4063>が堅調。一方で東エレク<8035>、アドバンテスト<6857>が冴えない。

日経平均は5日線を挟んでのレンジ取引となったが、概ねオプション権利行使価格の23125円から23250円とのレンジ内での推移であり、メジャーSQを前にしたロール中心の売買であったと考えられる。ただし、物色の流れとしてはソフトバンクGのインパクトが大きかったとはいえ、東証1部の値上がり数が全体の7割を占めており、バリューシフトも意識された展開だった。

米国市場の動向次第の面はありそうだが、現時点ではグローベックスの米株先物の底堅い値動きから上昇が期待される。昨日は自律反発をみせていたが、不安視する向きは多く、引き続き米国市場の動向に振らされやすい需給状況ではあるだろう。一方で、足元では日経平均の23000円処での底堅さが意識される中、来週には新政権が発足することにより、政策期待がより高まりやすいところ。バフェット氏の大手商社株取得をキッカケにバリューシフトが意識されてきていることもあり、相対的に出遅れている日本株においては底堅い相場展開が続く可能性がありそうだ。



＜CN＞