自律反発を意識しつつもトヨタの底入れを見極め

　20日の日本株市場は、自律反発の動きが意識されるものの、戻り待ちの売り圧力が警戒されやすいだろう。19日の米国市場ではNYダウが66ドル安だった。連邦準備制度理事会（FRB）が年内に緩和縮小に踏み切る可能性が強まったことが引き続き警戒され、景気敏感株を中心に売られた。新型コロナウイルスのデルタ変異株流行で世界経済の回復減速への懸念も根強く、ダウは終日軟調に推移。一方でハイテクは底堅く推移し、ナスダック総合指数は小幅高。シカゴ日経225先物清算値は大阪比40円高の27250円。円相場は1ドル109円70銭台で推移している。

　シカゴ先物にサヤ寄せする格好から、やや買い先行で始まりそうである。昨日は後場半ば以降にトヨタ<7203>の減産報道が嫌気され下落基調が強まっていたこともあり、トヨタがリバウンドを見せてくるかが注目されよう。戻りの鈍さが嫌気されてくるようだと、これまで強い値動きが続いていた景気敏感株を中心に利益確定の動きが広がる可能性がありそうだ。

　また、先物市場ではナイトセッションで一時26950円と27000円を割り込んでいる。
いったんは底入れが意識されてくる可能性はありそうだが、戻りの鈍さが嫌気されてくるようだと、ナイトセッションでつけた安値に接近する場面も想定しておく必要はありそうだ。一方で、エヌビディアは決算評価の動きから4％近く上昇するなど、半導体株の一角が買われていることもあり、東エレク<8035>やアドバンテスト<6857>など指数インパクトの大きい値がさ株の底堅さを見極めたいところ。

　なお、中小型株ではマザーズ指数が下落したものの底堅い値動きを見せていた。直近の1000Pt割れで需給整理も一巡したと見られており、調整が続いている成長株などへはやや長期目線での押し目買いも意識されやすいところか。なお、混乱が続くアフガニスタンから、大使館職員や民間人の国外退避を進めている米国が、日本政府に対して自衛隊の派遣を含めた協力を要請していることがわかったと報じられている。地政学リスクが高まる可能性も。
＜AK＞