個別銘柄へは短期資金が集中しやすく

　14日の日本株市場は、前日の大幅下落に対する自律反発が意識されるものの、こう着感の強い相場展開になりそうだ。13日の米国市場ではNYダウが100ドル安となった。前日の株価下落を受けて買い戻しが広がったものの、原油相場の大幅下落でエネルギーセクターが売られたほか、トランプ政権による自動車輸入関税の導入検討が報じられ、貿易摩擦への警戒感が強まっている。ハイテク株については、アップル急落による連鎖売りに対する自律反発がみられているが、アップルは下げており、底打ちは意識しづらいところ。シカゴ日経225先物清算値は大阪比10円高の21770円だった。

　トランプ政権による自動車輸入関税の導入検討報道については昨日の段階で伝えられており、改めて売り込む材料にはならないだろう。とはいえ織り込み済みといったアク抜けはなく、様子見要因といったところ。ハイテクについても自律反発一巡後は再び戻り売りに押される可能性はある。ただし、日経平均は昨日の21500円処での下げ渋りにより、一先ず本日の処は下げ渋る動きが意識されやすい。

　一方で、昨日は日経平均、TOPIXが2％を超える下げとなる半面、マザーズは0.7％、JASDAQは0.4％にとどまっており、売り一巡後は中小型株に切り返す動きが散見されていた。決算を評価した個別物色のほか、依然としてまちまちではあるが、強い銘柄に押し目拾いの流れが強まる動きもみられており、日経平均が一時800円に迫る下落となる中で、個人投資家の冷静さが窺える状況であった。

　10月の急落局面で需給整理はいったん終えているとみられ、下落局面での押し目拾いの動きは入りやすいだろう。物色対象に広がりがみられてくるのには米国市場の落ち着きや米中貿易摩擦への警戒が和らぐ必要があろうが、反対に物色対象が絞られやすく、より個別銘柄へは短期資金が集中しやすくなろう。中小型株でも流動性の高い銘柄や需給不安が限られている直近IPO銘柄などに注目したいところであろう。


＜AK＞