日経平均は反落、先物主導売りで下げ幅は一時500円に迫る

日経平均は反落。連休明け6日の米株式市場でのNYダウは208.98ドル安と反落。6月ISM非製造業景況指数が予想を下回ったことで景気回復ペースの鈍化懸念が浮上。原油高によるコスト増も嫌気され、ダウの下げ幅は一時400ドルを超えたが、引けにかけては戻した。一方、米長期金利が2月下旬以来となる水準にまで低下したことを支えにナスダック総合指数は小幅ながら最高値を更新した。先物主導で売りが先行するなか、本日の日経平均は380.81円安の28262.40円とギャップダウンで始まると、そのまま28161.75円（前日比481.46円安）まで下押しした。ただ、値ごろ感から次第に買い戻され、下げ幅を半分程にまで縮小する場面も。しかし、前引けにかけて改めて弱含むと、後場には再び下げ幅を拡げる場面もみられた。週末にかけての上場投資信託（ETF）の分配金捻出に伴う売りや、根強い新型コロナ感染再拡大への懸念が引き続き重しとなったもよう。

　大引けの日経平均は前日比276.26円安の28366.95円となった。東証1部の売買高は10億6653株、売買代金は2兆2938億円だった。セクター別では鉱業、石油・石炭製品、保険業などが下落率上位に並び、上昇したのは精密機器の1業種のみとなった。東証1部の値下がり銘柄は全体の77％、対して値上がり銘柄は全体の18％であった。

　個別では、業績関連のリリースを手掛かりに前澤工業<6489>、ヤマシタヘルスケアホールディングス<9265>、ハニーズHD<2792>、わらべ日洋<2918>などがそれぞれ急伸、フェリシモ<3396>はストップ高で値上がり率ランキングトップとなった。また、6月の小口貨物取り扱い実績が好感されたヤマトHD<9064>も大幅に上昇。政府による太陽光発電導入目標の引き上げに関する報道を受けてレノバ<9519>は連日の急伸となった。そのほか、レーザーテック<6920>を筆頭にHOYA<7741>、ルネサス<6723>など半導体関連の一角が堅調。キーエンス<6861>、SMC<6273>などのFA関連株、村田製<6981>、日本電産<6594>などもしっかりとした動きとなった。

　一方、決算がネガティブ視されたところで、キユーピー<2809>、USMH<3222>が大幅に下落し、イオンモール<8905>も売られた。第1四半期の個別売上高が会社計画をやや下回ったディスコ<6146>も半導体関連の中では相対的に大きく売られた。そのほか、信越化学<4063>、コマツ<6301>、三井物産<8031>、INPEX<1605>など景気敏感株が大きく下げた。また、米長期金利の低下を背景に、三菱UFJ<8306>や第一生命HD<8750>などの金融関連も大幅に下落。先物主導で売りが先行するなか、ファーストリテ<9983>やソフトバンクＧ<9984>などの指数インパクトの大きい銘柄も朝方は大きく下げたが、その後はやや下げ渋った。 ＜YN＞