日経平均は5日ぶりに小反落、急ピッチの上昇から利益確定売りが優勢、下値を拾う動きも

日経平均は5日ぶりに小反落。8日の米国市場では、米国立アレルギー感染症研究所所長が新型コロナウイルス感染者数のピークアウトを示唆する前向きな発言をしたことが市場心理を上向かせた。その後、民主党大統領候補で急進派の社会主義者として知られるサンダース氏が大統領選撤退を発表したことなどもあって、主要株価3指数は大幅高となった。こうした米株高の流れから、日経平均株価は5日続伸してスタートした。ただ、前週末から急ピッチで上昇していた背景や、昨日、国内での新型コロナの感染者数が過去最多を記録して改めて警戒感が高まっていたこともあり、次第に利益確定売りが優勢となった。一時200円程下げる場面もあったが、一方で下値を拾う動きもみられ、大引けにかけて下げ幅を縮めていった。

大引けの日経平均は前日比7.47円安の19345.77円となった。東証1部の売買高は13億6889万株、売買代金は2兆2997億円だった。業種別では、陸運業、証券業、食料品、精密機器、紙・パルプなど東証33業種中20業種がマイナス。他方、鉱業、海運業、非鉄、ガラス・土石などはプラスとなった。東証1部の値上がり銘柄は全体の50％、対して値下がり銘柄は46％となった。

個別では、業績の下方修正が発表されたビックカメラ<3048>が8％超、レーティング引き下げの観測があった富士フイルム<4901>が7％超とそれぞれ大きく下落した。そのほか、売買代金上位では、KDDI<9433>やNTTドコモ<9437>といった通信セクターの下落が目立った。また、足元で生産ラインの停止が目立っている自動車セクターにおいてトヨタ<7203>なども下落した。一方、ソフトバンクG<9984>やファーストリテ<9983>の値がさ株や、ソニー<6758>、東エレク<8035>といった電子部品セクター、ファナック<6954>、資生堂<4911>などが上昇した。


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