【矢野経済研究所プレスリリース】和・洋菓子、デザート類市場に関する調査を実施（2024年） 2023年度はアフターコロナにより手土産需要回復を予測

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内の和・洋菓子、デザート類市場を調査し、製品セグメント別の動向、チャネル別の動向、参入企業の動向、将来展望を明らかにした。

1.市場概況

和菓子、洋菓子、デザート類（ヨーグルト、プリン、ゼリー、その他チルドデザート類等）、アイス類（アイスクリーム類、氷菓等）を合計した2022 年度の和・洋菓子、デザート類総市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年度比5.0%増の2 兆2,666 億円と推計した。これは2019 年度比では0.7%減にあたる。2021 年度に複数の企業が収益認識に関する会計基準を変更し、売上が減少したことを考慮すると、コロナ前の市場水準を回復したといえる。

2022 年度前半はコロナ禍が継続したものの、後半から徐々に国内外の人流が回復したことで、それまで苦戦していた手土産や観光土産などの土産需要が回復に向かったことがプラスとなった。多くの企業が原材料高の影響で価格改定を行ったが、人流回復の追い風の方が大きく、販売へのマイナス影響はほとんどみられなかったことも奏功した。一方、消費者自身や家族のためにスーパー等で購入する流通系和・洋菓子やデザート類などのカテゴリは、コロナ禍の巣ごもり需要からの反動減がみられた。

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2.注目トピック～流通チャネル別の動向

2022年度の和・洋菓子、デザート類総市場における流通チャネル別構成比は、百貨店が17.0％、専門店・路面店（ショッピングセンター内専門店含む）が6.4％、量販店が37.3％、CVS（コンビニエンスストア）が19.1％、駅関連が3.6％、空港が1.7％、SA・PA（サービスエリア・パーキングエリア）が0.8％、通販が5.0％、その他（法人需要等を含む）が9.1％となった。

2020年度から2021 年度はギフト需要の縮小に伴い、百貨店や駅関連、空港などの交通拠点チャネルが大きく縮小し、構成比も低下していたが、2022 年度はこれらのチャネルが回復に向かった。

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3.将来展望

2023 年度の和・洋菓子、デザート類総市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年度比4.3％増の2兆3,639億円を予測する。

2023 年度は国内の観光客や出張客、帰省客の手土産需要の回復が続いていることに加え、インバウンドが急増していることが特に洋菓子市場において追い風となっている。幅広いカテゴリで価格改定が実施されているものの、人流回復による追い風の方が大きく、自社小売店を販路の主軸とする製造小売系の和・洋菓子市場ではマイナス影響は軽微となっている。

一方、物価上昇に伴い日本の消費者においては節約志向が強まっていることから、消費者自身や家族のためにスーパー等で購入する自家需要を中心とした流通系和・洋菓子市場やデザート類市場は厳しい市場環境が続いている。

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調査要綱
1.調査期間： 2023年11月～2024年3月
2.調査対象： 和菓子・洋菓子・デザート・アイス類のメーカー、卸売業、小売業、その他関連団体等
3.調査方法： 当社専門研究員における直接面談取材（オンラインを含む）及び、電話取材、アンケート調査、文献調査併用
4.発刊日：2024年3月21日

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