住まいの購入を検討、もしくは情報収集をしている全国400人対象 「アフターコロナの住まいに関する意識調査」 アフターコロナの住まい探しの条件「変化を感じる」が約5割 「立地」や「間取り」の変化が顕著

「街づくり」と「地域活性化」を企業理念に素地の開発からマンション・戸建住宅・賃貸事業を展開する総合デベロッパーヤマイチ・ユニハイムエステート株式会社（本社：大阪府大阪市中央区、代表：山田　茂）は、全国の20代~60代の男女／住まいの購入を検討、もしくは情報収集をしている方を対象に「アフターコロナの住まいに関する意識調査」をWEBアンケート方式で実施しました。
新型コロナウイルス感染症の感染拡大が収束傾向に向かい、新型コロナウイルス感染症が5類感染症へ引き下げられる中、住まいへの意識変化をしていることがうかがえる調査結果となりました。報道の一資料として、ぜひご活用ください。

■調査結果
（1）住まい探しの条件について、アフターコロナで約5割の方が変化を感じている結果に。
「新型コロナウイルス感染症の5類感染症への引き下げを受けて住まい探しの条件に変化はありましたか？」と質問したところ、「少し変化した」が最も多く31.0％、次いで「変化した」が19.5％となり、約5割（50.5％＊）の方が変化を感じている結果となりました。＊「変化した」：19.5％と「少し変化した」：31.0％の合計）（【グラフ（1）】ご参照）

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000288662&id=bodyimage1】

（2）アフターコロナの住まい探しの条件について特に変化したのは「立地」と「間取り」。
上記の質問（1）で「変化した」と「少し変化した」と回答した方に「具体的に変更したポイントは何ですか？（複数回答可）」と質問したところ、「立地」が最も多く31.0％、次いで「間取り」が28.6％、「建物性能」が22.0％となりました。コロナ禍の収束により立地や間取りに対して変化したことがうかがえます。（【グラフ（2）】ご参照）

（3）立地の条件で特に変化したのは「スーパーなどの買い物利便性」・「勤務先・学校からのアクセス」。
上記の質問（2）で「立地」と回答した方に「具体的に変更したポイントは何ですか？」と質問したところ、「スーパーなどの買い物利便性」が最も多く26.5％、次いで「勤務先・学校からのアクセス」が17.3％となりました。（【グラフ（3）】ご参照）
回答した理由について質問したところ、買い物や通勤等生活に便利だからという他、「テレワークで通勤の必要性が低減・駅を使わなくなった」・「今後起こりえる災害等に対応可能な立地を考えるようになった」・「子供の病気」等、感染対策に関連した回答もありました。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000288662&id=bodyimage2】

（4）間取りの条件で特に変化したのは「広さ」・「部屋数」・「動線」。
「間取り」と回答した方に「具体的に変更したポイントは何ですか？」と質問したところ、「広さ」と「部屋数」が最も多く各34.8％、次いで「動線」が23.4％となりました。（【グラフ（4）】ご参照）
回答した理由について質問したところ、暮らしやすさや快適さの他、「人数分の部屋数ではなく、病気になった時の隔離する部屋が必要だと思ったから」・「換気がよくゆとりの空間がある方がよいと思ったから」・「広いと安心だから」等、感染対策に関連した回答もありました。

（5）建物性能の条件で特に変化をしたのは「断熱性・気密性能」・「防音性能」・「創エネ・省エネ設備」。
「建物性能」と回答した方に「具体的に変更したポイントは何ですか？」と質問したところ、「断熱性・気密性能」が18.7％、次いで「防音性能」と「創エネ・省エネ設備」が各15.4％となりました。（【グラフ（5）】ご参照）

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000288662&id=bodyimage3】

【調査概要】
・調査名　　　　　：アフターコロナの住まいに関する意識調査
・調査方法　　　　：WEBアンケート方式で実施
・調査対象　　　　：全国の20代~60代の男女／住まいの購入を検討、もしくは情報収集をしている方
・有効回答数　　　：400
・調査実施日　　　：2023年9月22日～24日の3日間
・実施　　　　　　：ヤマイチ・ユニハイムエステート株式会社
＜報道関係者様へのお願い＞
本リリースの引用・転載は、必ずクレジットを明記していただきますようお願い申し上げます。調査結果の詳細なデータをご希望の方は広報事務局までお問合せください。また、住まいに関する意識調査について、調査をしたいテーマ等ございましたら広報事務局までお問合せください。

■アンケート結果に対する当社広報部のコメント
アフターコロナでもコロナ禍の影響が顕著。
ライフスタイルの変化から住まいに求めるものが変わってきています。
今回の調査ではアフターコロナにおける住まい意識への変化を調査しました。コロナの感染症の脅威レベルが下がっており、マスクの着用率低下や外出頻度の増加が見受けられる現状がある中で、住まい意識においてはコロナの影響による名残が引き続き残っているような結果となりました。
特に立地については移動に便利である駅の近さよりもスーパー等の買い物利便性を求める声が強く、移動の利便性の優先順位が下がっていることから、人々の移動に対する考え方に変化があることがわかりました。
リモートワークの普及によりオフィス縮小の時勢があったなかで、通勤が不要になったりイベント関連の中止により外出機会が失われ、家の中でのエンターテイメントの幅が広がったり（YouTubeやサブスクの普及、アニメブーム等）とコロナの収束に反して外出意欲が減少傾向にあるものと思われます。
その影響が住まいのニーズにも反映されており、間取りに関しては広さや部屋数を求めていたり、家にいる時間が長い中で快適性と省エネによる光熱費削減を求めるため、断熱性や気密性に一定の性能を求めたりといった結果が表れておりました。
こうしたライフスタイルの変化があるにも関わらず住まいの選択が狭いのではと当社は考えております。
もっと幅広い住まいのあり方があっても良いという考えから、当社では賃貸でありながら一戸建てである商品「戸建RENT」を和歌山市内を中心に自社で建築し賃貸しております。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000288662&id=bodyimage4】

左：ヤマイチテラス西浜
右：ヤマイチテラス西庄（内装）

ファミリー層からペットを飼っている方、駐車スペースがある程度欲しい方等、一戸建ての良さを享受しながら賃貸するという、ありそうであまり認知されてこなかった商品です。
現在弊社では和歌山市内エリアに5箇所32棟運用しております。ご興味ございましたらぜひご検討ください。

【会社概要】
社名　　　　：ヤマイチ・ユニハイムエステート株式会社
代表　　　　：代表取締役社長　山田　茂
本社　　　　：大阪府大阪市中央区瓦町二丁目4番7号　新瓦町ビル1F
ホームページ：https://www.yueg.co.jp/
TEL　　　　：[phone]（大阪本社）
設立　　　　：1989年6月
資本金　　　：836,478,938円（2023年3月31日現在）
従業員数　　：112名（連結：2023年3月31日現在）
事業内容　　：不動産の開発、売買、賃貸、管理及び仲介業

＜本件に関する問い合わせ先＞
ヤマイチ・ユニハイムエステート株式会社　広報事務局
担当：佐久間（携帯：090-8106-9283）・杉村（070-1389-0175）
TEL:[phone]　／　FAX: [phone]　／　メールアドレス：[e-mail]



配信元企業：ヤマイチ・ユニハイムエステート株式会社
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