【矢野経済研究所プレスリリース】フィールドワーク支援ソリューション市場に関する調査を実施（2020年）～2019年度のフィールドワーク支援ソリューション市場は前年度比29.6%増の442億円～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のフィールドワーク支援ソリューション市場を調査し、需要分野別の動向、分野毎の主なソリューション事例、将来展望などを明らかにいたしました。

1.市場概況

2019年度の国内フィールドワーク支援ソリューション市場（事業者売上高ベース）は、前年度比129.6％の442億円と推計した。なお、市場規模には、ITベンダーがパッケージやソリューションとして提供しているものに加えて、大規模なSI／システム開発案件の一部を構成する類似ソリューション、PoC（概念実証）／実証試験段階のもの、さらにはユーザ事業者の自社開発システム分なども対象としている。
需要分野別にみると、製造、建設及びインフラ設備／エネルギー設備保全などのプロジェクト規模の大きな案件がマーケットを牽引している。一方で、稼働中のシステム数／デバイス数の多い介護や医療／ヘルスケア分野では、一件当りの案件規模が限定的なため、市場に占める構成比率は低い。

2.注目トピック～業務支援ソリューション

フィールドワーク支援ソリューションは、「業務支援」「健康・安全管理」「教育・研修／トレーニング」の3つのソリューションに大きく分類できる。
「業務支援」は現場作業者の業務支援を行うソリューションで、製造／工場をはじめとした各種設備・機器の保全／メンテナンス業務を支援するシステムが主体となっている。その他、現場業務全般での作業支援や業務の効率化、事務作業の軽減（台帳ソリューションなど）を目的としたソリューションも多い。近年では、各種ロボットを利用したシステムソリューション（作業支援、コミュニケーション、協働型、業務用など）も増えており、工場や大型商業施設、交通拠点（ターミナル駅、空港など）、建設現場などでの実装が進む。

3.将来展望

2020年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で、システム開発や実証試験、現場での実装などの多くの作業が遅延しており、2020年度のフィールドワーク支援ソリューション市場（事業者売上高ベース）は、前年度比97.5％の431億円と前年度割れを見込む。
コロナ禍が収束し、経済環境の回復とともに2021年度以降は拡大基調に転じ、2022年度頃からはローカル5G／5Gソリューション（第5世代移動体通信システム）に連動したフィールドワーク支援ソリューションも登場する見通しで、2022年度以降は年率20%超の高成長が続くと予測する。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
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調査要綱
1.調査期間： 2020年5月～8月
2.調査対象： ITベンダー、SIer、デバイスメーカー、通信事業者、ユーザ事業者、インフラ運営事業者など
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談、電話やeメールによるヒアリング調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日：2020年08月31日

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