【矢野経済研究所プレスリリース】文具・事務用品市場に関する調査を実施（2018年）-2017年度の文具・事務用品市場規模は2014年度以来のマイナス成長-

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内文具・事務用品市場を調査し、商品別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにいたしました。

2017年度の文具・事務用品市場規模は2014年度以来のマイナス成長

1.調査期間： 2018年10月～12月
2.調査対象： 文具・事務用品関連事業者等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用
4.発刊日：2018年12月21日

＜文具・事務用品市場とは＞
本調査における文具・事務用品とは、筆記具（鉛筆、万年筆、油性ボールペン、水性ボールペン、シャープペンシル、油性マーカー、水性マーカー）、紙製品（ノート、学習帳、手帳類、封筒、アルバム、ルーズリーフ、レポート用紙）、事務用品（ファイル類、粘着テープ、印章類、ラベル類、事務用のり、黒板類、修正用品、カッター、ステープラー、消しゴム、文具はさみ、電子文具〔ラベルライター他〕、電子辞書）の3分野27品目を対象とする。なお、水性ボールペンにはゲルインキボールペンを含む。

プレスリリースの詳細は以下をご参照ください。

■プレスリリース
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2058
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