TPCマーケティングリサーチ株式会社、介護における食事の実態と今後のニーズについて調査結果を発表

今回、同居家族に在宅の要介護者を抱える家族を対象に、被介護者の食事や今後のニーズに関する調査を実施。調査の結果、今後の介護食の利用意向は37.7％となった。特に、「子供」の介護者は介護の食事全般に負担を感じており、“簡便性”“時短”“保存性”を訴求した商品ニーズが高い。また、「男性」の介護者は低栄養リスクが高い傾向にあり、“ワンパターンなメニュー”“料理が苦手”等の悩みに対応した商品開発が求められる。

概要
◆今回、同居家族に在宅の被介護者を抱える615人を対象に、被介護者の食事や市販用介護食の利用に関するインターネット調査を実施した。

◆今回の調査では、回答者（介護者）を「60歳未満の子供」「60歳以上の子供」「60歳以上の配偶者」に分け、介護する側の属性によって、介護の食事の悩みや介護食の利用意向にどのような違いがみられるのかについて、詳しく分析を行った。介護する側に着目した理由は、「要介護者の増加」「在宅介護の推進」「老老介護の増加」といった社会的背景により、今後、同居家族が介護に携わるケースが増加すると予想されるためである。

◆調査の結果、今後の介護食の利用意向は37.7％となった。特に、介護者が「子供」の場合は、「配偶者」に比べて利用意向が高かった。「子供」の場合は、普段仕事をしている人や被介護者の食事にひと手間加えている人が多く、被介護者の食事の準備や後片付けなど、介護の食事全般に負担を感じている。このため、“調理の簡便性”や“時短”、“保存性”を訴求した介護食の利用ニーズが高いと考えられる。

◆また、「男性」が介護しているケースでは、「女性」が介護する場合に比べて被介護者の食品摂取の多様性が低く、低栄養リスクが高い傾向にある。さらに、「男性介護者」は、“ワンパターンなメニュー”“レパートリーの少なさ”“料理が苦手”といった悩みを抱えていることから、こうした悩みや問題点に対応した介護食の開発が求められる。

◆当レポートでは、介護における食事の実態や市販用介護食の利用実態、今後の商品ニーズなどを詳しく分析することで、介護食の商品開発やマーケティング活動の一助となるデータとして提案する。

【調査内容】
1.被介護者の栄養不足に対する意識
2.介護における食事の実態・悩み
3.市販用介護食の利用実態
4.市販用介護食の商品評価
5.今後の市販用介護食の利用意向



【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000184018&id=bodyimage1】

TPCコンシューマーレポートNo.269
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発刊日：2018年10月31日
頒価：360,000円（税抜）

【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
所在地：大阪市西区新町2-4-2　なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよび調査レポートの出版
コーポレートサイト：http://www.tpc-cop.co.jp/
オンラインショップ「TPCビブリオテック」：http://www.tpc-osaka.com/
ISO27001認証書番号：IS598110

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