エナジー・ボールト、オーナーシップを握るエネルギー貯蔵プロジェクトで成長戦略の執行を継続し、プロジェクトファイナンスを開始

カリフォルニア州カリストガの画期的なグリーン水素プロジェクトに対する初回資金調達を4Qに実施予定

調達した資金で2024年5月の投資家・アナリスト説明会で初めて打ち出されたイニシアチブまで賄い、「IPPの所有・運営」戦略における資本効率を最大化

積極的なインバウンド投資家の大きな関心に基づき、経営陣は投資戦略を加速させ、資本投下の可能性を高める

カリフォルニア州ウェストレイクビレッジ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --持続可能なグリッドスケールエネルギー貯蔵ソリューションをリードする企業であるエナジー・ボールト・ホールディングス（NYSE：NRGV）（以下「エナジー・ボールト」）は、2024年5月の投資家・アナリスト説明会で発表した成長戦略の執行において、継続的な進捗があったことを明らかにしました。同社は最大級の市場と成長地域への対応、より予測しやすく経常的な収益の提供、力強い成長と収益の喚起に重点を置いています。

主なハイライト：

• カリストガ・レジリエンシー・センター（PG&Eとの長期契約に基づく世界最大級の実用規模の超長期エネルギー貯蔵プロジェクト）をはじめ、米国内の選ばれた事業が対象となるプロジェクトファイナンスを開始しました。初の試みとなるこの水素とバッテリーのハイブリッドエネルギー貯蔵システムは、費用対効果に優れ、地域規模で二酸化炭素を全く排出しないマイクログリッドを実現するもので、クリーンなエネルギーを貯蔵し、オンデマンドで供給する能力を発揮します。
• 過去12か月間に全米で1GWhを納入した実績から得られた専門知識を活かし、最近のプロジェクトの受注・契約を受けてオーストラリアへ進出しました。
• 戦略的パートナーや投資家からの強い関心に基づき、「IPPの所有・運営」戦略を加速させ、資本規模を拡大します。
• プロジェクトファイナンス、関連税額控除の収益化、資本展開モデルの最適化を含む、さまざまな資本投資の選択肢を促進するためにジェフリーズを起用しました。

「エナジー・ボールトは、世界的なエネルギー転換の最前線に自社を位置づけ、引き続き戦略的ビジョンを執行しています」とエナジー・ボールトの会長兼最高経営責任者のロバート・ピコニは述べています。「今年上半期にも説明したように、当社はPG&Eと手を組んでカリストガ・レジリエンシー・センターのような画期的なプロジェクトファイナンスを推し進め、『IPPの所有・運営』戦略のタイミング選択と規模拡大を加速させており、エナジー・ボールトが株主の皆様のためになる持続可能で長期的な価値を創造する態勢を整えています。社内のエンジニアリングの厚み、幅広いストレージ技術、プロジェクト実施の専門知識を活かしてより多くの資産を所有・運営することで、資本効率と資源を最大化しながら、収益源の多様化と当社の成長を図ることができます」

エナジー・ボールトによる「IPPの所有・運営」戦略の加速の決定は、戦略的パートナーや投資家から寄せられる大きな関心への対応でした。この動きによって、急速に進化するエネルギー貯蔵市場における新たな機会に対して有機的および無機的に資本を投下する当社の能力が強化されるものと期待されます。

エナジー・ボールトは、米国における強いプレゼンスと中国および南アフリカにおけるライセンスロイヤルティ契約の補完となる、オーストラリアにおける直近のプロジェクトの受注・契約により、世界的な展開を広げ続ける一方、大規模なエネルギー貯蔵ソリューションを提供する専門知識を持っており、持続可能な送電網の安定性と回復力に対する増大する需要を満たす上で有利な立場にあります。

エナジー・ボールトはジェフリーズLLCを起用し、プロジェクトファイナンス戦略、利用可能な税控除額の最大化、資本展開モデルの最適化のサポートを受けています。

エナジー・ボールトについて

エナジー・ボールト（Energy Vault®）は、持続可能なエネルギー貯蔵に対する世界のアプローチを変革すべく設計された、実用規模の蓄電ソリューションを開発・展開しています。同社の包括的な製品には、専売の重力式蓄電、バッテリー蓄電、グリーン水素蓄電技術などがあります。どの貯蔵ソリューションも、ハードウェア技術に依存しないエネルギー管理システム・ソフトウエアと統合プラットフォームによってサポートされています。業界唯一の要素として、エナジー・ボールトの革新的な技術ポートフォリオは、カスタマイズされた短期・長期の蓄電ソリューションを提供しており、電力会社、独立系発電事業者、大規模な産業用エネルギーユーザーが電力の信頼性を損なうことなく、平準化エネルギーコストを大幅に削減するのを支援しています。廃棄物を統合して再利用することができる環境に優しい材料を使用するエナジー・ボールトのG-Vault™重力式蓄電技術は、循環型経済への移行を促進し、顧客の世界的なクリーンエネルギーへの移行を加速します。詳しくは、www.energyvault.comをご覧ください

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、当社の業務および財務実績などに関する当社の現在の見解を反映した、将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関する記述には、ニューヨーク証券取引所（NYSE）の継続的上場基準への準拠を回復するための計画を含め、将来起こりうる、または想定される業績に関する情報が含まれます。これらの記述には、しばしば「予想する（anticipate）」「期待する（expect）」「示唆する（suggest）」「計画する（plan）」「信じる（believe）」「意図する（intend）」「企画する（project）」「予測する（forecast）」「見積もり（estimates）」「目標（targets）」「予測（projections）」「はずである（should）」「可能性がある（could）」「だろう（would）」「かもしれない（may、might）」「だろう（will）」、その他類似の表現が含まれます。これらの将来の見通しに関する記述または予測は、当業界における当社の経験および、過去の傾向、現在の状況、将来予想される展開に加え、その時点の状況下で適切と考えられるその他の要因に関する当社の認識に照らしてなされた、当社の現在の想定、計画、仮定に基づいています。これらの将来の見通しに関する記述は、現在入手可能な情報を考慮した上で、将来の業績に関する当社の確信、仮定、予想に基づいています。これらの将来の見通しに関する記述は、将来の出来事に関する当社の現在の見込みおよび計画に基づく予測に過ぎません。これらの将来の見通しに関する記述には、当社の実際の結果、活動レベル、業績または達成が、将来の見通しに関する記述によって明示または暗示される結果、活動レベル、業績または達成と大きく異なるものとなる可能性のある重大なリスクおよび不確実性が含まれています。そのようなリスクや不確実性には次のようなものがあります。当社の戦略、拡大計画、顧客機会、将来の事業、将来の財務状況、推定収益および損失、予測コスト、見通しおよび計画の変更／当社の受注、予約および受注残高が将来の収益に相当するかどうかの不確実性／拘束力のない意向表明書およびその他の意思表示が拘束力のある受注または販売につながるという保証の欠如／当社製品に欠陥がある可能性、または欠陥があるとされる可能性やその他の故障／当社のビジネスモデルと成長戦略の実施、市場受容、成功／当社がブランドと評判を開発・維持する能力／当社事業、競合他社、業界に関する動向と予測／サプライヤーが当社の蓄電システム建設に必要な部品や原材料を適時に納入できること／健康に関わる病気の流行が当社の事業に及ぼす影響とそれに対して当社が取る可能性のある措置／知的財産権の保護を取得・維持し、他者の権利を侵害しない能力に関する当社の想定／当社がJOBS法に基づく新興成長企業の立場にいる期間に関する想定／当社の将来的な必要資本および現金の源泉と使用／当社の事業の国際的性質、および戦争をはじめとする敵対行為が当社の事業および世界市場に及ぼす影響／当社の事業および将来の成長のための資金調達能力／ 当社の事業、事業拡大の計画と機会、2024年3月13日にSECに提出された2023年12月31日に終了した四半期に関するForm 10-K年次報告書、2024年8月6日にSECに提出された2024年6月30日に終了した四半期に関するForm 10-Q四半期報告書の見出し「リスク要因」で説明されているその他の重要な要因。これらの要因は、米国証券取引委員会（SEC）に提出されたその他の書類にて随時更新される可能性があり、SECのウェブサイト（www.sec.gov）で閲覧できます。新たなリスクは随時発生するものであり、当社の経営陣がすべてのリスクを予測することは不可能であり、また、すべての要因が当社の事業に与える影響や、いずれかの要因または要因の組み合わせが、当社の将来の見通しに関する記述に含まれるものと実際の結果を大きく異なるものにする可能性の程度を評価することもできません。本プレスリリースで当社が作成した将来の見通しに関する記述はいずれも、本プレスリリースの日付時点のものであり、本プレスリリースに含まれる注意書きにより、全体が明示的に制限されています。当社は、新たな情報、将来の展開、またはその他の事象にかかわらず、適用される法律で義務付けられている場合を除き、将来予想に関する記述を公に更新または見直す義務を負いません。当社の将来の見通しに関する記述を過度に信頼しないようご注意ください。

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