創科実業が堅調な2022年通期業績を上げる
粗利益率は39.3%に上昇し、EBITは12億米ドルに増加
香港--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 世界的動力機器およびフロアケア・清掃機器企業の創科実業（TTIまたは当グループ）（株式コード：669、ADRシンボル：TTNDY）は、2022年12月31日終了年度について、当社および子会社の監査済み連結業績を発表しました。TTIは、2022年の厳しさを増した事業環境の中で、ビジネスモデルの強靱性を立証しました。2018年から2021年にかけて売上高をほぼ倍増させた当グループは、MILWAUKEE事業の類い希な成長を要因として、2022年には売上高伸び率が現地通貨ベースで2.8%となりました。
当社を代表するMILWAUKEE事業は現地通貨ベースで21.8%成長
フリーキャッシュフローは下半期に増加し、年度末時点では3億2900万米ドル
粗利益率は14年連続して改善し、39.3%（0.54ポイント上昇）
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* 2022年12月31日終了年度
粗利益率は、14年連続で改善し、2021年の38.8%から2022年には39.3%となりました。TTIのEBITは0.8%増の12億米ドル、利益率は若干上昇して9.1%となりました。純利益は、支払い利息が増加したことで、2.0%減の11億米ドルとなりました。1株当たり利益は2.0%減少して58.86米セントとなりました。当グループのフリーキャッシュフローは3億2900万米ドルとなり、下半期に飛躍的に改善しました。売上高に対する運転資本の比率は、年度末時点で21.2%となりました（前年は20.9%）。重要な点として、完成品在庫日数は年度末時点で3日減の113日となっています。
TTIの動力機器事業は総売上高の93.0%を占め、現地通貨ベースで5.5%増加しました。MILWAUKEEは現地通貨ベースで21.8%成長し、消費者事業とフロアケア事業の減少を相殺しました。動力機器事業では、TTIは欧州とその他地域で2桁台前半の内部成長を果たし、中核である北米事業もプラス成長となりました。
取締役会は、1株当たり90.00香港セント（約11.58米セント）の最終配当を推奨しています。中間配当の1株当たり95.00香港セント（約12.23米セント）と合わせると、通期の1株当たり年間配当金は185.00香港セント（約23.81米セント）となり、これは前年度と同じです。
TTI会長のHorst Pudwillは、次のように述べています。「フリーキャッシュフローの力強い増加と健全な財務状態により、TTIは当社の産業面・専門面・消費者面の世界的リーダーとしての地位をさらに拡大する優れた立ち位置にあります。当社は、2023年に市場シェアの拡大を継続的に牽引して市場の伸びを上回る当社の能力に強い自信を持っています。」
TTIのジョセフ・ガリ最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「TTIは、2023年に市場を上回る態勢が十分に整っています。当社は販売費・一般管理費を適正化しただけでなく、固定費を効率化して生産水準の管理を賢明に管理し、同時に一連の革新的新製品を開発してきました。」
TTIについて
TTIは、コードレス技術の世界的リーダー企業であり、動力工具、屋外動力機器、フロアケア清掃製品をDIY、消費者、プロ、業界ユーザー（住宅、建設、メンテナンス、工業、インフラ業界）に提供しています。当社は、強力なブランド、革新的な製品、卓越した人材、優れたオペレーションという4つの戦略的要素に立脚し、コードレス技術を前進させる長期的な拡張ビジョンを反映した活動を行っています。製品革新の飽くなき追求という世界的な成長戦略により、TTIは業界の最前線を歩み、環境・社会・コーポレートガバナンスの高い基準を維持してきました。TTIの強力なブランド・ポートフォリオには、MILWAUKEE、AEG、RYOBIの動力工具、付属機器、手持ち工具、RYOBI、HOMELITEの屋外製品、EMPIREのレイアウトおよび計測製品、HOOVER、ORECK、VAX、DIRT DEVILのフロアケア清掃製品およびソリューションが含まれます。
1985年に設立されて1990年に香港証券取引所に上場されたTTIは、ハンセン指数、ハンセン企業持続可能性ベンチマーク指数、FTSE RAFI™オールワールド3000インデックス、FTSE4Good先進国インデックス、MSCI ACWIインデックスの構成銘柄です。詳細情報については、www.ttigroup.comをご覧ください。
AEGとRYOBIを除き、表示されているすべての商標は、当グループが所有しています。AEGはAB Electrolux (publ.)の登録商標であり、許諾を得て使用されています。RYOBIはリョービ株式会社の登録商標であり、許諾を得て使用されています。
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