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受託者義務に則り、DXCの取締役会は、財務顧問や法律顧問と共に、この提案を慎重に評価しました。この提案は、DXCが自社の変革プロセスを遂行することで単独で生み出すことができると取締役会が考える価値に照らして不十分であり、確実性に欠けると判断されました。
この提案がDXCを過小評価していると取締役会が考える理由をAtosが理解しやすくするために高次元の特定の情報を共有し、AtosとDXCは本日、今後の協議を打ち切ることに合意しました。
DXCは、当社の従業員、顧客、株主のために利益を生み出すことに取り組む自社の変革プロセスに引き続き自信を持っています。第3四半期に当社は、売上高、調整EBIT利益率、非GAAP希薄化後1株当たり利益についてのガイダンスを超過達成し、BBレシオも1倍を超えました。当社は、2021年2月4日(木)に第3四半期の詳細を発表できることを楽しみにしています。
DXCテクノロジーについて
DXCテクノロジー(NYSE:DXC)は、世界的企業が基幹的システムと業務を運営しつつ、ITの近代化とデータ・アーキテクチャーの最適化を行い、パブリック/プライベート/ハイブリッド・クラウド全体でセキュリティーと拡張性を確保できるように支援しています。当社は何十年にもわたって革新を推進しているため、世界最大手企業はDXCに信頼を寄せており、企業向け技術スタック全体にわたる当社のサービスを利用し、新たなレベルの業績、競争力、顧客体験を実現しています。DXCストーリーの詳細や、当社の人々、顧客、業務実行への注力姿勢については、www.dxc.technologyをご覧ください。
本プレスリリースに記載された過去の事実のみに直接関連しないすべての記述は「将来予想に関する記述」です。これらの記述は現在の予想と考えを表すものであり、このような記述に記載された結果が実現することを保証するものではありません。このような記述は、多くの仮定、リスク、不確実性やその他の要因の影響を受けるものであり、実際の結果がこれらの記述に記載されたものと大きく異なるものになる可能性があります。これらの要因の多くは当社の管理の及ばないものです。このような要因についての説明は、2020年3月31日締め会計年度のフォーム10-KによるDXCの年次報告書の「リスク要因」のセクション、および2020年6月30日、2020年9月30日、2020年12月31日締め四半期のフォーム10-QによるDXCの四半期報告書など、今後当社が証券取引委員会(SEC)に提出する文書の最新情報を利用可能になった際にご覧ください。いかなる将来予想に関する記述において示されたいかなる目標または計画についても、それが達成される可能性または見通しは保証することができず、記載日時点における予想にすぎないこれらの記述に過度に依拠することがないようご注意ください。当社は、法律で義務付けられた場合を除き、将来予想に関する記述を更新あるいは改訂して発表したり、本プレスリリース発表後の出来事や状況を報告したり、あるいは予想外の出来事が発生した場合にこれを反映させる義務を負いません。
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