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Jennyはマシモのrainbow SET®測定項目、NomoLine®カプノグラフィー、さらに脳機能モニタリングの各技術を含め、人工呼吸モニタリングとマルチパラメーター・モニタリング、除細動を単一のポイントオブケア装置に一体化し、この種のものとして世界初の一体型ソリューションを実現
米カリフォルニア州アーバイン & 独トロイスドルフ--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- マシモ(NASDAQ: MASI)とMS Westfalia GmbH(MSW)は本日、MSWがマシモの測定技術をMSWのプラグアンドプレイ・ハイブリッド・プラットフォームJennyに追加搭載すると発表しました。追加搭載は、医師が脳機能、酸素化、人工呼吸、蘇生の状態を評価する上で役立てることが目的です。
MSWはポイントオブケア・モニタリング装置Jennyにマシモの非侵襲的・連続的rainbow SET®測定項目(総ヘモグロビン、SpHb®を含む)と、マシモのサイドストリーム/メインストリームNomoLine®カプノグラフィーを搭載して投入後、マシモの次世代SedLine®脳機能モニタリング、O3®リージョナルオキシメトリー、予備酸素摂量指標(ORi™)をJennyに追加する計画です。これらの機能追加により、MSWは本プラットフォームをさらに多用途で総合的なモニタリングソリューションとし、ICUやORに加え、EMSや軍事的環境を含むさまざまな治療区域での使用に適するようにします。
追加される下記3種類の技術は現在、患者モニタリング&コネクティビティ・プラットフォームRoot®から直接、マシモが提供します。
MSWのEugen Kagan最高経営責任者(CEO)は、次のように述べています。「当社の使命は、患者の命を救い、生活の質を改善することです。当社は25年以上にわたり、患者転帰の改善と患者満足度およびワークフロー効率の向上に役立てながら、医療費を削減することで、病院やプレホスピタルの市場で医療提供者を支える製品の開発を目標としてきました。当社はこれらの目標を達成するに当たり、新製品開発のための革命的なアプローチを開発するとともに、マシモのようなクラス最高のパートナーと提携して、常に変化する医療情勢のニーズに対応できるようにしています。MSWとマシモが技術提携を拡大することで、当社は顧客に最も革新的な技術を提供し、各顧客が医療を提供する際に日々直面する課題の多くを克服することに貢献できます。」
マシモの創設者で最高経営責任者(CEO)のジョー・キアニは、次のように述べています。「MSWがその一体型モジュール式Jennyプラットフォームに当社の非侵襲的・連続的測定項目すべてをまとめて搭載するという同社のコミットメントは素晴らしいものです。当社はMSWが素晴らしい使命を果たすことに貢献できてうれしく思います。」
ORiはCEマークを取得していますが、米国では販売されていません。
@MasimoInnovates | #Masimo
マシモについて
マシモ(NASDAQ: MASI)は世界的な医療技術企業として、革新的な測定法、センサー、患者モニター、自動化ソリューション、接続ソリューションを含め、業界をリードする多様なモニタリング技術の開発・製造に当たっています。当社の使命は、患者転帰を向上させてケアのコストを削減することです。1995年投入のMasimo SpHb® Measure-through Motion and Low Perfusion™(体動時・低灌流時モニタリング可能)パルスオキシメトリーは、他のパルスオキシメトリー技術より性能面で優れていることが100件を超える独立した客観的研究で示されています1。またMasimo ORi™は医師が新生児における重度の未熟児網膜症を減らし2、新生児におけるCCHDスクリーニング値を改善し3、術後の病棟におけるマシモ・ペイシェント・セーフティーネット(Masimo Patient SafetyNet™)での連続的モニタリングで使用した場合、救急対応チームの実動、ICUへの移動、コストを削減する4-6ことが示されています。Masimo ORi™は世界各国の主要な病院やその他の医療現場で推定1億人以上の患者に使用されており7、USニューズ&ワールド・レポート誌の2019-20年全米優良病院ランキング8によれば上位10病院中の9病院で最重要のパルスオキシメトリーとなっています。マシモはSET®の改善を続けており、2018年には体動時の状態におけるRD SET®センサーのSpO2精度が大幅に改善されたことを発表し、医師らが頼りにしているSpO2値は患者の生理状態を正確に反映しているとの信頼感を高めることとなりました。2005年、マシモは rainbow® Pulse CO-Oximetry技術を発表し、それまで侵襲的な手段でのみ可能であった血液成分モニタリングを非侵襲的、連続的なものとすることを可能にしました。測定できるのは、トータルヘモグロビン濃度(SpHb®)、酸素含量(SpOC™)、カルボキシヘモグロビン濃度(SpCO®)、メトヘモグロビン濃度(SpMet®)、脈波変動指標(PVi®)、RPVi™(rainbow® PVi)、予備酸素摂量指数(ORi™)です。2013年、マシモは患者モニタリング&コネクティビティ・プラットフォームRoot®を導入しました。本プラットフォームは可能な限り柔軟で拡張可能なものとなるようゼロから構築し、その他のマシモ製モニタリング技術やサードパーティー製モニタリング技術の追加を容易化しました。マシモの重要な追加技術には、次世代SedLine®脳機能モニタリング、O3®リージョナルオキシメトリー、NomoLine®サンプリングライン付きISA™カプノグラフィーが含まれます。マシモの連続モニタリング/スポットチェック製品ファミリーPulse CO-Oximeters®には、Radius-7®やRadius PPG™などのテザーレスなウエアラブル技術、Rad-67™などのポータブルデバイス、MightySat® Rxなどのフィンガーチップパルスオキシメーター、Rad-97®などの病院と自宅の両方で使用できる装置を含め、様々な臨床/非臨床シナリオで使用できるようデザインした装置があります。マシモの病院自動化/接続ソリューションはIris®プラットフォームを中心に構成されており、Iris Gateway®、Patient SafetyNet、Replica™、Halo ION™、UniView™、Doctella™を含みます。マシモと当社製品の追加情報については、www.masimo.comをご覧ください。マシモの製品に関して発表済みの臨床研究の結果はwww.masimo.com/evidence/featured-studies/feature/でご覧いただけます。
ORiおよびRPViはFDA 510(k)承認を取得しておらず、米国では販売されていません。Patient SafetyNetの商標の使用は、ユニバーシティ・ヘルスシステム・コンソーシアムからのライセンスに基づいています。
References
MSWについて
MS Westfalia GmbHは、中央ヨーロッパおよびCISの市場において最大級の医療機器販売会社です。当社の設立は1995年です。それ以来、事業の成功により、世界的に有名なブランドの販促を増強するのみならず、ハイテク医療機器の自社生産を開始できるようになっています。
将来見通しに関する記述
本プレスリリースは、1995年民事証券訴訟改革法との関連で、1933年証券法第27A条および1934年証券取引所法第21E条で規定された将来見通しに関する記述を含みます。これらの将来見通しに関する記述には、特にMasimo SedLine®、O3®、ORi™、rainbow SET®、NomoLine®、Root®の潜在的有効性などに関する記述が含まれています。これらの将来見通しに関する記述は、当社に影響を及ぼす将来の出来事についての現時点での予測に基づいており、リスクおよび不確実性に左右され、これらのすべてが予測困難で、これらのすべてが当社のコントロールを超えており、種々のリスク要因の結果として、将来見通しに関する記述で表明された内容とは不利な形で著しく異なる結果が生じる場合の原因となり得るものです。これらのリスク要因には、臨床結果の再現性に関する当社の仮定に関連するリスク、Masimo SedLine、O3、ORi、rainbow SET、NomoLine、Rootを含むマシモ独自の非侵襲的測定技術が良好な臨床結果と患者安全性に貢献するという当社見解に関連するリスク、マシモの非侵襲的医療技術のブレイクスルーがコスト効率に優れたソリューションと独自のメリットを提供するとの当社見解に関連するリスクに加え、米国証券取引委員会(SEC)に提出した当社の最新報告書のセクション「リスク要因(Risk Factors)」で指摘したその他の要因が含まれますが、これらの要因に限定されません。これらの報告書はSECのウェブサイト(www.sec.gov)から無料で入手できます。当社は将来見通しに関する記述に反映された予測が合理的であると考えるものの、当社はこれらの予測が正しいと判明するかどうか判断できません。本プレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述はすべて、全体として前記の注意書きによる明示的条件の下に成立するものです。読者の皆さまは、本日の時点についてのみ言及しているこれら将来見通しに関する記述に過度の信頼を寄せないようお願いします。当社はこれらの記述または当社がSECに提出した直近の報告書に含まれる「リスク要因」について、新規の情報、将来の出来事、その他の結果に関係なく、適用される証券法で求められる場合を除き、更新・修正・説明する義務を何ら負いません。
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