図1. 冬タイヤの保有率


表1. 冬タイヤの購入重視点

　ジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパン株式会社(所在地：東京都中野区、代表取締役社長：藤林 義晃、略称：GfK Japan)は、全国の自動車保有者約12,770名に対し、冬タイヤに関するインターネット調査を実施した。その調査結果から、冬タイヤの保有率、購入のきっかけと重視点について発表した。



【概要】

・冬タイヤの保有率は全国では53％。首都圏の保有率は38％にとどまるも、上昇が顕著

・冬タイヤへの履き替え時期は多雪地帯では11月以前、一般地帯では12月が過半数を占める

・購入時に最も重視するのは「雪道での性能」、次いで「信頼できるメーカー」



【冬タイヤの保有率と購入のきっかけ】

　冬タイヤの保有状況について調査したところ、全国における保有率は一年前から1％ポイント上昇し、53％となった(図1)。一般地帯と多雪地帯 ※1 に分けてみると、多雪地帯の保有率は96％で前年から変化がなかったが、一般地帯の保有率は38％から40％に上昇した。一般地帯の中でも首都圏 ※2 は保有率が38％と低かった。ただし、前年からは4％ポイントの上昇と、拡大は著しい。2014年11月以降、首都圏に降雪が複数回あったこともこの一因と考えられる。一般地帯での冬タイヤ購入のきっかけで、多雪地帯より5％ポイント以上高い項目は「雪が降りそうだったから」、「ウインタースポーツをやっているから」、「旅行に行く予定があるから」の3項目であった。日常的に冬タイヤを利用している多雪地帯とは購入のきっかけも異なることが示された。

　降雪時期や購入のきっかけの違いから、冬タイヤへの履き替え時期も一般地帯と多雪地帯では大きく異なっている。多雪地帯では約半数が11月以前に冬タイヤに履き替えるとしたのに対して、一般地帯では60％以上が12月に冬タイヤに履き替えるとした。

　なお、GfKが実施している乗用車タイヤの販売トラッキング調査 ※3 で全国の販売動向を確認すると、2015年で冬タイヤの販売本数が最も多かった月は11月で、年間の34％を占めた。



図1. 冬タイヤの保有率

https://www.atpress.ne.jp/releases/88019/img_88019_1.png



【冬タイヤの購入重視点】

　現在保有している冬タイヤを購入する際に重視した点について尋ねたところ、最多回答は「雪道での性能」、次いで「信頼できるメーカー」となった(表1)。上位2項目に関しては一般地帯、多雪地帯ともに同じ順位であったが、3位以降では違いがあった。一般地帯の3位は「安価な価格」だが、多雪地帯では「氷上での性能」が「安価な価格」を抑え、3位に挙げられており、より機能を重視する傾向が見られた。なお、冬の運転に関する各自のヒヤリハット体験についての自由回答では「アイスバーン」や「ブラックアイスバーン」に関する記述も多く、雪道だけではなく、氷上での安全性に対する関心も高いことが伺えた。また、多雪地帯では「店員のおすすめ」が5位に入った。一般地帯ではこれは7位であった。多雪地帯では、地元の状況を知る店員の影響力が強いことが示された。



表1. 冬タイヤの購入重視点

https://www.atpress.ne.jp/releases/88019/img_88019_2.png



※1. 多雪地帯に含まれる都道府県は以下15都道府県

北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、鳥取県、島根県



※2. 首都圏に含まれる都道府県は以下1都3県

東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県



※3. 全国のカー用品量販店、ガソリンスタンド、インターネットの販売実績(POSデータ等)を基に市場規模相当に拡大推計



「冬タイヤ購買行動調査」概要

■ 調査期間：2015年10月26日～11月8日(計14日間)

■ 調査方法：インターネット調査

■ 調査対象：18歳以上の男女(自動車保有者)12,767名

■ 調査内容：冬の運転時のヒヤリハット体験、冬タイヤのシリーズ別の認知状況、保有状況、購入のきっかけ、購入場所・選択理由、購入予算、同時購入、購入重視点、買い換えの頻度・きっかけ、履き替え時期、現使用タイヤへの不満点　など



≪ジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパンについて≫

　ジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパン株式会社は、家電製品等の耐久消費財実売データ、その他総合マーケティングサービスを提供する市場調査会社、GfKの一員です。

　オプティックス製品、ゴルフ用品、映像ソフトウエア等の分野において、POSデータ・店舗監査データを基に推計した市場代表性の高いマーケットデータと関連サービスを提供しています。



URL： http://www.gfk.com/jp/about-gfk/gfk-in-your-country/



※弊社名を報道にて引用頂く場合は、正式社名のほか、「GfK Japan」、「ジーエフケー ジャパン」、「GfKジャパン」の略記でも結構です。
情報提供元： ＠Press