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GfK/NIQ Japanは、全国のカー用品店、タイヤ専門店、ガソリンスタンド、ホームセンター、インターネットの販売実績データ等を元に、市場規模相当に拡大推計した2024年上半期(1-6月)のタイヤ、エンジンオイル、自動車用バッテリーの販売動向を7月23日に発表した*。
・ 夏タイヤ全体では数量前年比5%減と落ち込んだが、17インチ以上では同2%増と前年を超えた。
・ エンジンオイルは販売量前年比8%増と堅調。量り売りでは同18%増に至った。
・ アイドリングストップ車向けバッテリーの拡大が見られ、数量構成比は33%に達した。
2024年上半期のタイヤ全体の数量前年比は9%減と低調であった。夏タイヤは数量前年比5%減で、店頭では4%減、インターネットでは5%減であった。特に3月の数量前年比は33%減と大幅な落ち込みとなり、この背景には前年のタイヤの出荷価格改定前の駆け込み需要による反動減と、3月の気温が低かったことにより夏タイヤへの履き替えが後ろ倒しになったことが考えられる。また冬タイヤも数量前年比37%減と大きく減少したこともタイヤ全体の販売不振の一因となった。
夏タイヤの平均価格は店頭では11,021円と前年から5%上昇し、インターネットでは10,045円と6%上昇した。その結果、夏タイヤの数量前年比は前年を下回ったものの、金額ベースでは店頭、インターネットともに前年並みを維持した。夏タイヤをサイズ別にみると、14インチ以下が数量前年比13%減と不調で(図1)、155/65/14では同12%減、155/65/13では同40%減であった。その一方で、17インチ以上では数量前年比2%増とわずかながらも前年を上回り、特に235/50/18では同38%増、225/55/18では同48%増と著しい伸長を見せた。
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オールシーズンタイヤの2024年上半期の数量前年比は全体で34%減と大幅な減少となったが、店頭販売では同11%増と二桁成長を見せた(図2)。特に北関東と首都圏で販売が伸びており、数量前年比はそれぞれ19%増、21%増に至った。これは2月の降雪による影響が大きく、北関東、首都圏では前年同月の1.6倍を超える規模となった。
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2024年上半期の販売量前年比は8%増と堅調であった(図3)。店頭では同9%増であったものの、インターネットでは同5%減と低調であった。エンジンオイルの販売形態をみると、店頭では量り売りが増加しており、販売量前年比18%増に達した。一方、缶売りは店頭、インターネットともに同3%減と前年を下回り、特に4L缶では同10%減の落ち込みとなった。エンジンオイル全体の1リットルあたりの平均価格は店頭では前年から11%下落し753円、インターネットでは7%下落し789円となった。その結果、販売量ではプラス成長であったものの金額ベースでは全体で前年比3%減と前年を割り込み、店頭では同3%減、インターネットでは同11%減であった。
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2024年上半期の数量前年比は2%増と微増で、店頭では1%増、インターネットでは4%増であった。対応する自動車のタイプでは、アイドリングストップ車向けが数量前年比14%増の伸長であったことから、数量構成比は前年同期から3%ポイント拡大し33%となった(図4)。その一方で、標準車・充電制御車向けでは数量前年比1%減、ハイブリッド車向けでは同25%減と前年を下回った。平均価格は、店頭では15,248円と前年から8%上昇したことに対し、インターネットでは11,208円とほぼ横ばいであった。このため、店頭では金額前年比9%増となり、インターネットの同5%増を上回る伸長を見せた。
自動車用バッテリーの規格別にみると、最も販売の多いB19では数量前年比2%減であったが、B20では同13%増、D26では同17%増と二桁成長であった。EN規格はこれまで拡大基調にあったが、数量前年比4%減とマイナスに転じた。ただ、これはインターネットで同12%減の減少であったことに拠るところが大きく、店頭では同25%増と前年を大幅に上回った。
GfKが2023年10月に実施した調査では、バッテリー交換経験者11,643人に直近で交換した際のきっかけについて聞いたところ、31%が『前回の交換から一定の期間が過ぎたから』と回答した。その多くは点検や車検時に交換を薦められたことで交換を決断したものと思われる。また、バッテリー上がりによる交換者は12%であった。なお、バッテリー上がりを経験したことがある人は多く、ドライバー全体の64%を占めた。バッテリー上がりの原因の46%は『バッテリーの劣化』によるものであったが、『室内灯などの電装品の消し忘れ』も23%と不注意によるものも少なくなかった。
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* タイヤはカー用品店、タイヤ専門店(メーカー系列を除く)、ガソリンスタンド、インターネット、エンジンオイル及びバッテリーはカー用品店、ガソリンスタンド、ホームセンター、インターネットを集計対象としております。