Verint TimeFlex Bot

カスタマーエンゲージメントカンパニーのベリントシステムズ(NASDAQ上場：VRNT、米国ニューヨーク州メルビル)の日本法人、ベリントシステムズジャパン株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役：古賀 剛、以下 ベリント)は本日、コンタクトセンターにおけるエージェントのスケジューリングの柔軟性を再定義し、従業員のエクスペリエンス(EX)を劇的に向上させ、スーパーバイザーによるスケジュール変更の労力を削減するVerint TimeFlex Botの発売を発表しました。

企業URL： https://www.verint.com/ja/
Verint TimeFlex BotのURL： https://www.verint.com/timeflex/

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/389491/LL_img_389491_1.jpg
Verint TimeFlex Bot

Verint TimeFlex Botは、Verint Open Platform上で利用できる、洗練された人工知能(AI)モデルを搭載した多種のベリントボットの1つです。TimeFlex Botは、AIをワークフォース管理(WFM)予測に活用します。結果として、エージェントのワークライフバランスを改善し、管理者のレビューと承認時間を短縮し、コンタクトセンターに多大なROIを生み出す、スムーズなスケジューリングプロセスが実現します。

ベリントの市場戦略担当グローバルバイスプレジデント、David Singerは次のように述べています。「人生には予期せぬことが起こり、それを避けられない場合もあります。今日のエージェントは、変化する個人的なニーズや家族のニーズと仕事のバランスを保つために、柔軟に調整できる仕事を求めています。Verint TimeFlex Botは、シフトの入れ替え、分割シフト、スケジュール変更を自動化する画期的なツールをエージェントに提供します。AIとゲーミフィケーションを活用し、エージェントの好みや突発的なニーズを、会社のスケジューリングや予測の優先順位に合わせることができます。」

Verint TimeFlex Botを使用すると、エージェントは「FlexCoin」を獲得・消費して、個人にとっても会社にとっても最適なスケジュール変更を行うことができます。FlexCoinは、エージェントが会社にとって有益なスケジュール変更を行った場合に獲得できます。エージェントはそのFlexCoinを使って、自身のスケジュールを変更し、ワークライフバランスを改善することができます。TimeFlex Botの巧妙な仕組みにより、すべてのエージェントが変更したスケジュールのバランスが、ビジネスのニーズと釣り合うことが保証されます。手作業で労働集約的な作業をすることなく、従業員のエクスペリエンスが劇的に向上し、同時に顧客のエクスペリエンスも向上します。

David Singerはまた、このように語っています。「Verint TimeFlex Botを早期に導入した企業では、エージェント1人あたり月平均10回のシフトスケジュール変更がありました。コンタクトセンターの責任者は、業務運用のスケジュールとエージェントのワークライフバランスを取るのに何年も苦労してきました。今日、ベリントはAIを搭載したボットを提供し、そのギャップを埋めることで、頻繁なスケジュール変更に伴う手作業を減らしながら、従業員のエクスペリエンス、エンゲージメントの向上、また人材確保を支援します。」

他のVerintボットと同様、Verint TimeFlex Botは既存のエコシステムに迅速に導入でき、運用コストを削減しながら迅速かつ測定可能なROIを実現し、従業員と顧客のエクスペリエンスを向上させます。

詳しくはVerint TimeFlex Botをご覧ください。

Verint TimeFlex BotのURL： https://www.verint.com/timeflex/


【ベリントシステムズジャパン株式会社について】
商号 ： ベリントシステムズジャパン株式会社
代表者 ： 代表取締役 古賀 剛
所在地 ： 〒102-0083 東京都千代田区麹町5-1 NK真和ビル8階
設立 ： 2000年
URL ： https://www.verint.com/ja/
事業内容：
ベリントシステムズジャパン株式会社は、The Customer Engagement Company(TM)を標榜する米国本社ベリントシステムズの日本法人として、ベリントシステムズが開発するワークフォース最適化ソリューション(Workforce Optimization)、顧客分析ソリューション(Customer Analytics)、従業員エンゲージメントソリューション(Employee Engagement)などの日本国内における販売、コンサルティング、サービス業務を行っています。
情報提供元： ＠Press