2009年設立のオンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈）は、全国の20歳～79歳の男女550人を対象に、インフレ（物価上昇）に関するアンケート調査を実施しました。昨年８月に続いて２回目の調査となります。


画像 : https://newscast.jp/attachments/6nwGCdTPTcRP2VYlUPZa.jpg


【調査結果サマリー】


● インフレによる不安を感じている人は81.1％で、昨年より6.7ポイント増加
● 不安と感じる理由で「収入アップが見込めない」と回答した人は昨年よりも13.5ポイント増加
● インフレへの対応率は20代が最多で53.9％
● インフレ対応では「投資」に取り組む人が最も高く、昨年より10.7ポイント増加


【調査概要】


● 調査内容：第2回インフレ（物価上昇）に関するアンケート調査
● 調査方法：インターネット調査
● 調査対象：全国の20歳～79歳の男女550人
● 調査日　：2023年10月20日


【調査結果】


１．インフレによる不安を感じている人は81.1％で昨年より6.7ポイント増加


「インフレ（物価上昇）による今後の不安はありますか？」。この質問に対して、「はい」と回答した人は550人中446人で、全体の81.1％にも上りました。2022年８月に行った１回目の調査では、同じ質問に対して「はい」と答えた人は74.4％だったため、インフレに不安を感じている人が前回よりも6.7ポイント増加したことになります。


画像 : https://newscast.jp/attachments/mZUaplOv2CWYFQbuxCTR.jpg


２．不安と感じる理由で「収入アップが見込めない」と回答した人は13.5ポイント増加


不安があると回答した446人のうち９割を超える人が、その理由として「生活費の高騰」を挙げています。前回調査の92.7％とほぼ変わらない数字で、引き続き、最も大きな不安要因となっていることがわかります。
それに対して、前回調査と比較して差が大きく出たのは、「収入アップが見込めない」と回答した人の割合で、前回の37.9％よりも13.5ポイント増加し、51.4％と半数を超えました。前回よりも４割近く増加したことになります。


画像 : https://newscast.jp/attachments/DSPhAI6M7qPq3wlsENmI.jpg


「収入アップが見込めない」と回答した人について年代別に見てみると、どの年代でも一様に、前回調査と比べて上昇していることがわかります。世代に関係なく、収入が増えないことに対する不安を抱いている実態が見えていきます。


画像 : https://newscast.jp/attachments/EtK72EFGScIsWb4D8OIV.jpg


３．インフレへの対応として投資に取り組む人が10.7ポイント増加


８割を超える人がインフレ（物価上昇）に対する不安を感じているのに対して、それに対応するためにすでに何かに取り組んでいると答えた人は、全体で39.4％と４割を切っています。ただ、この数字も前回の31.4%と比べると８ポイント高く、インフレ（物価上昇）に対して何らかの対応に取り組む人が増加していることがわかります。
なかでも20代が53.9％と最も高く、全世代の中で唯一50％を超える結果となりました。前回の調査でも20代は48％と高い数字でしたが、さらに5.9ポイント増加しました。20代は「FIRE」への関心も高い世代であり、自分で資産を作ることに対しての意識が高く、インフレに対する動きも積極的なのだと考えられます。


画像 : https://newscast.jp/attachments/DsYaFSyudOMaDRAibbWE.jpg


４．インフレ対応では「投資」に取り組む人が最も高く、昨年より10.7ポイント増加


インフレへの対応として取り組んでいる具体的な内容としては、「投資」と答えた人が最も多く、前回よりも10.7ポイント増加して28.6％になりました。昨年の17.8％と比較すると1.6倍の数字で、全体の実に３割近くになります。


画像 : https://newscast.jp/attachments/Og35ljesJZDQZqouXLGI.jpg


年代別に見ても、どの年代でも「投資」に取り組んでいる人の割合が最も高いという結果となりました。


画像 : https://newscast.jp/attachments/15u5slaamhfthftOBBSs.jpg


2024年からスタートする新NISAに先立ち、SBI証券と楽天証券は株式の購入手数料の無料化に踏み切りました。投資環境の改善も進み、インフレ時代にあって「これから投資をはじめよう」と考える人は今後もさらに増えることが予想されます。
しかしながら、お金を投じる行為である投資は、正しい知識を備えたうえで始めることがとても大切です。そこで「株の学校ドットコム」では、今後も続くであろうインフレへの対策として、「インフレ時代に株で資産を作る方法」について学べるオンライン講座「インフレを株でチャンスに変える講座」を、今だけの特別価格500円で提供しています。


【インフレを株でチャンスに変える講座】


現役トレーダーの窪田剛氏が講師となり、インフレ時代に突入した今、株での資産形成について基礎から実践のコツまで学べる講座です。
● 講座名　：インフレを株でチャンスに変える講座
● 提供方法：オンライン(eラーニング)
● 価　　格：500円(税込)
● 申込方法：専用サイトのフォームから申込　https://www.kabunogakkou.com/ld/inflation/official.php


■株の学校ドットコムについて https://www.kabunogakkou.com


2002年に発足した投資勉強会を母体として、投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年より、オンライン形式の株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役の個人投資家・トレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ています。講座の受講者数は累計87万人を超え（2023年９月現在）、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。


株の学校ドットコム金融教育研究所について


近年、国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかしながら、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで、株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。


■トレジャープロモートについて


株式会社トレジャープロモートは、投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れた当社独自のオンライン学習システム等の提供を行っています。


トレジャープロモート代表・瀬川丈より


「最高の知恵を、最高の方法で、最高の人々に。」
トレジャープロモートは、株式投資や企業経営など、個人や会社の経済状況に大きな影響を与えるトピックについて、世界最高レベルの研究と実践をなし、その成果を広く日本社会に還元することを使命として、2002年夏、その母体となるグループが発足しました。
資金を長期的に増加させていく投資技術について、日本の教育は十分なものとは言えません。ましてや個人向けの投資教育にいたっては、まったくなされていないと言っても過言ではありません。初歩的な知識もないために、安易な投資で失敗するだけでなく、手数料の高いファンドを売りつけられて損をしたり、誰かの無責任なアドバイスの言いなりになって大切なお金を失ってしまう人が後を絶たないのは憂慮すべき事態です。
「貯蓄から投資へ」を掲げる政府の推奨もあり、初心者が株に取り組むハードルは年々下がっていますが、まずは無責任な誰かのアドバイスに騙されることのないよう、本質的な知恵を学ぶことが重要と言えます。その上で、株式投資・トレードで単に資産を増やすことを目的とするのではなく、その先にある個々人の幸福と、より良い社会を実現する真の教育が日本には必要です。
そのため、トレジャープロモートでは投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。
今後もトレジャープロモートは、向上心に溢れる多くの方の学習・実践を全力でサポートし、大きな飛躍を遂げていただくための支援を惜しまず続けてまいります。


【会社概要】


社　　　名：株式会社トレジャープロモート
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代　表　者：代表取締役社長　瀬川 丈
設　　　立：2005年12月26日
電話番号　：03-3216-7354(代)
資　本　金：5,000,000円
従業員数　：23名（業務委託スタッフ含む）
事業内容　：投資教育事業／コンテンツ制作・配信／メディア運営／金融商品仲介業／コンサルティング事業／マーケティングシステム開発／CRSサポート／セミナー・教材開発
ホームページ：https://www.tpromote.com


報道関係者お問い合わせ先


トレジャープロモート　広報事務局
担当：磐木
メール：pr@tpromote.com
TEL：03-3216-7354
Fax：03-6685-7468


情報提供元： ＠Press