図表1●　Webブランド指数　総合ランキング トップ50


図表2●　【一般企業編(ネット専業企業除く)】　Webブランド指数ランキングトップ10


図表3●「サントリー」のスコアチャート


図表4●「東京ディズニーリゾート」のスコアチャート

株式会社日経BPコンサルティング(東京都港区)は、3万人以上のネットユーザーが国内500のサイトを評価する「Webブランド調査2019-秋冬」の結果をまとめました。Webサイトのリニューアルの効果や製品への関心、企業の好感度への影響等を明らかにするもので、2019年12月20日に調査報告書を発行・発売しました。





【調査結果のポイント】

●総合ランキングは「楽天市場」が2回連続で首位を獲得

●一般企業編(インターネット専業企業を除く)では、「サントリー」が5回連続トップ

「サントリー」はコーポレートメッセージや環境活動への取り組みが好評で「態度変容：企業活動」のスコアが上昇

●スコア上昇サイト：「富士ゼロックス」は企業活動への関心を喚起する情報発信が高評価

「富士ゼロックス」は「働き方改革」に関するコンテンツが好評で、「態度変容：企業活動」のスコアが大幅に上昇





■キャンペーン利用やサイト接触による「行動喚起」の評価が上昇した「楽天市場」が総合ランキング第1位を獲得

調査対象500サイト中の総合ランキング第1位となったのは、前回の2019-春夏調査に続き「楽天市場」。第2位は「Yahoo! JAPAN」で、「Amazon.co.jp」が第3位となった(図表1)。



「楽天市場」のWebブランド指数(WBI)は前回114.0ポイントから0.8ポイント増の114.8ポイント。6つの評価指数のうち「サイト・ユーザビリティ」「態度変容：企業活動」が前回より低下したものの、「態度変容：製品・サービス」「行動喚起」がそれぞれ上昇し、WBIを押し上げた。「態度変容：製品・サービス」に関わる個別項目としては、「サイト上のキャンペーン・ゲーム等の利用意向」の得票率が上昇。トップページ上でのキャンペーン関連の情報発信が豊富で、来訪者の関心を高めている。また、「行動喚起」の評価が前回同様に500サイト中1位を獲得し、日常生活に溶け込んだオンラインショッピングサイトとして、高い支持を得ているといえる。





■一般企業サイト編は「サントリー」が企業活動の訴求に対する評価上昇で、5回連続で首位を獲得

一般企業サイト(インターネット専業企業サイトを除く)のトップ3は、「サントリー」「東京ディズニーリゾート」「ヤマト運輸」(図表2)。



第1位の「サントリー」はWBIが前回のスコアから9.9ポイント増の93.2ポイントを獲得し、5回連続で一般企業サイトでの首位を獲得した(図表3)。6つの評価指数すべてが前回を上回り、特に企業の取り組み訴求に対する評価である「態度変容：企業活動」のスコアが大幅に上昇した。自由意見をみると、過去調査と同様に「水と生きる」のコーポレートメッセージや環境活動への取り組みに対する言及が多く、コンテンツを通じて企業活動に対する好感を獲得している。



第2位は「東京ディズニーリゾート」で、WBIは前回から11.0ポイント増の74.6ポイント(図表4)。個別の評価指数としては企業活動への関心や理解などの「態度変容：企業活動」が高評価を獲得した。自由意見からは「イベント情報」「最新ニュース」コンテンツに対する関心の高さが伺える。調査実施時期が10月であったことから、ハロウィン関連の情報発信が多く、季節感のある内容が企業そのものへの関心や好感を高めたようだ。





■「富士ゼロックス」は「働き方改革」のコンテンツで、企業の取り組みに対する理解・関心の評価上昇

前回から今回にかけてスコアが大きく上昇したサイトのトップ3は「富士ゼロックス」「東京ディズニーリゾート」「イオンネットスーパー」となった(図表5)。「富士ゼロックス」は前回から13.0ポイント増の51.3ポイント(図表6)、「東京ディズニーリゾート」は前述のとおり、11.0ポイント増の74.6ポイントだった。



「富士ゼロックス」は「態度変容：企業活動」のスコアが大きく上昇し、WBIを押し上げた。同サイトは大幅なリニューアルは実施していないものの、トップページ上に「働き方改革」に関する事例紹介や資料ダウンロードなどのコンテンツが加わった。個別の評価項目を見ると、「企業の取り組みが理解できた」「企業の取り組みに関心を持った」の項目の得票率が上昇しており、社会的意義のあるコンテンツとして評価されたということが考えられる。



近年の企業Webサイトの動きとして、スマートフォンを中心としたさまざまなデバイスからの見え方を意識したサイトが増加しており、今回の調査実施時点では、ノミネート500サイトの半数以上がレスポンシブデザインを採用する状況となった。

Webブランド調査では、来訪者の目的に合った情報やコンテンツを的確に提示しているサイトや、製品・サービスや企業の「らしさ」を伝える工夫が見られるサイトの評価が高い。また、ノミネートサイトにおける最近の傾向として、コンテンツを通じてコーポレートブランドに関わる企業活動の発信に注力する企業が増えている。特に、今回「態度変容：企業活動」のスコアがトップ20以内となったサイトの「好印象を持ったコンテンツ」に関する自由意見を見ると、「Nikon」の技術力・デザイン力を活用した子供向けのイベントや、「エーザイ」のサステナビリティ関連のコンテンツなどが好評で、一般のネットユーザーから見て、企業の社会課題への取り組みが伝わるコンテンツに対する関心、好感が高まっていることが伺える。

企業のマーケティングや広報活動におけるサイトの貢献度を本調査で確認し、顧客接点の改善やブランド力の強化に、ぜひお役立ていただきたい。





図表1● Webブランド指数 総合ランキング トップ50

https://www.atpress.ne.jp/releases/201474/img_201474_1.jpeg

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/201474/LL_img_201474_1.jpeg

図表1● Webブランド指数 総合ランキング トップ50



図表2● 【一般企業編(ネット専業企業除く)】 Webブランド指数ランキングトップ10

https://www.atpress.ne.jp/releases/201474/img_201474_2.jpeg



図表3●「サントリー」のスコアチャート

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図表4●「東京ディズニーリゾート」のスコアチャート

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図表5● Webブランド指数 スコア上昇ランキングトップ10

https://www.atpress.ne.jp/releases/201474/img_201474_5.jpeg

※ランキング表中のサイト名表記は、トップページのタイトルによるサイトの正式名称。



図表6●「富士ゼロックス」のスコアチャート

https://www.atpress.ne.jp/releases/201474/img_201474_6.jpeg





■Webブランド調査について

(URL： https://consult.nikkeibp.co.jp/branding/solutions/web-brand/ )

調査目的 ：Webサイトのブランド力を測定し、企業や団体のWebにおける

ブランド・コミュニケーション戦略の成果を定点観測する

調査手法 ：インターネット調査

調査対象 ：全国、20歳以上のインターネット・ユーザー

(日経BPコンサルティングの提携調査会社の調査モニター)

有効回答数 ：36,120件

調査対象ブランド：企業や団体が運営する日本の主要500サイト

調査実施期間 ：2019年10月11日(金)～10月18日(金)

※半年ごとに年2回実施(春夏：4月、秋冬：10月)

調査企画・実施 ：日経BPコンサルティング





■日経BPコンサルティング

日経BP全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。資本金9,000万円)

情報提供元： ＠Press