10万部突破の『株の学校』

株式会社トレジャープロモート(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈)が運営する無料オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」( https://www.kabunogakkou.com )の著書『株の学校』(発行所：高橋書店)が、2018年1月に決定した重版分によって単独10万部を突破します。



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10万部突破の『株の学校』



本書は、プロトレーダーであり、55万人を超える会員数を誇る「株の学校ドットコム」で講師を務める窪田 剛(くぼた・つよし)による初めての著書として、2015年3月、株式会社高橋書店から刊行されました。



発売当初より多くの読者からのご好評をいただき、アマゾン・ドットコムにおけるカスタマーレビューでも、平均4.3星という高い評価を受けています(2018年1月17日現在)。オールカラーで図表をふんだんに盛り込んだ構成から、「わかりやすい」という感想を多くいただいているほか、「これなら安心して株式投資ができそう」「これまで勝てなかった理由がわかった」といった声も見受けられます。



2017年3月には第2弾として、ゼロから株を始める初心者に向けた『株の学校 超入門』を刊行し(発行所：高橋書店)、同年9月に2冊累計で12万部を突破しました。その後、『株の学校』の重版が立て続けに決まり、この度、「ベストセラー」のひとつの指標と言える10万部の大台を単独で超えることとなりました。



本が売れない時代に、株という専門ジャンルの本書が売り上げを伸ばしている背景には、2017年後半から続く株高が強く影響していると考えられます。2018年1月16日の日経平均株価の終値は2万3951円81銭となり、1991年11月以来、約26年2か月ぶりの高値となりました。株式市場の規模を示す東証1部の時価総額も701兆円を超え、過去最大を更新しています。



このように株式市場が活況を呈するタイミングでは、新たに株を始めようとする人が増える傾向にあり、証券口座の開設数も伸びていると言われます。



そうした初心者の方々にも手に取りやすく、利益を上げるコツをわかりやすく解説しながら、なおかつ、大きく失敗しないための株の本質を広く伝えることを目的として出版に至ったのが、この書籍『株の学校』です。現在の好調は、株の学校ドットコムおよび講師・窪田の、こうした思いと本書の内容が支持されての結果と受け止めています。



株の学校ドットコムでは、こうした人々のニーズに応えられるサービスを、今後も提供してまいります。





【書籍紹介】

史上初！動画つき“株”の入門書

─ 日本最大の株スクールが教える“新”常識 ─

会計・財務知識のない人でも利益を上げられると評判の、スクール独自のメソッドがわかる！



●CD-ROM・ウェブからも学べる利益を大きく伸ばすコツ

「なぜ、株をやっても儲からないのか？」「利益を出している人は何を考えているのか？」元手30万円から1億円まで伸ばしたトレーダー兼スクール講師が、初心者・初級者が始めるために知っておかなければならない考え方・利益を伸ばす方法を余すところなく解説。とくに「投資とトレードの違い」「ロスカット・利益確定の考え」「銘柄選び・エントリーのメソッド」は圧巻！今まで思いもつかなかった株の“新”常識がわかります。さらにポイントとなる部分はCD-ROM、ウエブでも解説、まさに至れり尽くせりの内容です。



書名：『株の学校』

著者：窪田 剛(著)、柴田 博人(監修)

ISBN：978-4471210762

体裁：A5判・144ページ(オールカラー)・CD-ROM付

定価：本体1,600円(＋税)

発行：高橋書店



書名：『株の学校 超入門』

著者：窪田 剛(著)、柴田 博人(監修)

ISBN：978-4471210793

体裁：A5判・128ページ(オールカラー)・CD-ROM付

定価：本体1,550円(＋税)

発行：高橋書店





【著者紹介】

窪田 剛(くぼた・つよし)

1981年生まれ。長野県出身。トレーダー。数日から数週間保有するスイングトレードがメイン。宇宙や医療関連ベンチャーにエンジェル投資を行っているほか、海外株や国内外不動産、レストランにも投資を行っている。28歳の時にネパールに学校を寄付する。震災後は「東北を、日本を、花火で、元気に。」というコンセプトのライトアップニッポンに参加。





【会社概要】

社名 ：株式会社トレジャープロモート

所在地 ：〒100-0005

東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階

設立 ：2005年12月26日

代表者 ：代表取締役社長 瀬川 丈

代表取締役 柴田 博人

事業内容：投資教育事業・セミナー開発事業・企業再生事業・

コンサルティング事業・金融商品仲介業

情報提供元： ＠Press