【表彰式の様子】Arbor Networks, Inc. Vice President Sales Asia Pacific, Jeff Buhl氏(左)と日商エレ 代表取締役社長 岡村 昌一(中央)、司会者(右)


Jeff Buhl氏


Arbor Networks, Inc. (アーバーネットワークス)ロゴ

日商エレクトロニクス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡村 昌一、以下 日商エレ)は2017年11月7日(火)~11月8日(水)に米国Arbor Networks, Inc. (アーバーネットワークス、本社:マサチューセッツ州バーリントン、以下 Arbor Networks)開催の「APAC Partner Summit 2017」において「Partner of the Year 2016」を受賞しました。「Partner of the Year 2016」はアジア太平洋地域において、Arbor Networks製品の新規お客様への販売にもっとも貢献したパートナー企業が表彰されるものです。



画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/142908/LL_img_142908_1.jpg

【表彰式の様子】Arbor Networks, Inc. Vice President Sales Asia Pacific, Jeff Buhl氏(左)と日商エレ 代表取締役社長 岡村 昌一(中央)、司会者(右)



Arbor Networks製品ページ

https://www.nissho-ele.co.jp/product/arbor/index.html





昨年開催された「APAC Partner Summit 2016」においては、新興パートナーとしてもっとも販売に貢献したとして、「Emerging Partner of the Year 2015」を受賞。今年は、アワードの中で最上位の「Partner of the Year 2016」をいただき、2年連続の受賞となりました。



日商エレは、2013年6月にArbor Networksと代理店契約を締結。以降、大手通信事業者やサービスプロバイダーを中心にDDoS攻撃対策ソリューションであるArbor Networks製品を販売してきました。



「Mirai」や「ランサムDDoS」といったDDoS攻撃の脅威が拡がる中、日本市場においては、通信事業者によるDDoS処理インフラの増設、サービスプロバイダーによる自社バックボーンや、DNSシステム保護を目的とした新規の投資が増えています。当社は、2016年の1年間で、もっとも多くの新規導入を支援させていただきました。



今後も市場やお客様のニーズにお応えすべく、Arbor Networks製品の拡販に注力していきます。





■日商エレ受賞にあたり、Arbor Networks, Inc. Vice President Sales - Asia PacificのJeff Buhl氏よりコメントをいただいています。

DDoS攻撃は、ネットワークの信頼性とオンラインサービス継続性を脅かす最も大きな脅威です。Arbor Networksは、日本のパートナー様に対して、非常に大きな貢献を頂いていることを認識し、感謝しております。

日本のパートナー様は、単にDDoS攻撃対策ソリューションを提供するだけではなく、製品の提供を行うだけでなく、幅広いコミュニティに対して、彼らのナレッジやサービスを日本市場に対して広めることをコミットしています。Arbor Networks社は、セキュリティのエキスパートとして市場をリードし、様々なアワードを受賞している製品やサービスを提供しています。

Arbor Networks社の製品は、「インターネット全体」、だけではなくメジャーなスポーツイベント、選挙、国際的なサミットを保護するものとして実績を重ねています。

コメント頂戴できますと幸いです。



<Jeff Buhl氏(Vice President Sales Asia Pacific)>

https://www.atpress.ne.jp/releases/142908/img_142908_2.jpg





■日商エレクトロニクス株式会社について

日商エレクトロニクス株式会社は、「Innovation-Leading Company」として、ネットワークからサイバーセキュリティ、コンピューティング、業務プロセス改善まで幅広い分野で、次の社会・ビジネスを見据えた新たなイノベーションを創出しています。"Your Best Partner"としてお客様のビジネスに寄り添い、ICTを通じてお客様のビジネス成果に貢献する「B4B(Business For Business)」を目指しています。



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